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読売新聞大阪本社が大阪教育大と包括連携協定を締結

 

 読売新聞大阪本社は2023年11月29日、大阪教育大と包括連携協定を締結した。情報化社会やSDGs(持続可能な開発目標)に対応した教育現場の実現を目指し、新聞を活用した教材の開発や人材育成に協力して取り組む。

 具体的には、情報を適切に読み解く能力「情報リテラシー」などを身に付ける教員研修用や子ども向けの教材を共同研究する。また、記者による大教大の学生を対象とした授業も予定している。
 大教大柏原キャンパス(大阪府柏原市)での締結式で、読売新聞大阪本社の柴田岳社長は「あふれる情報の中から正確なものを見つけ、処理するのが難しい時代。活字文化への取り組みや情報処理の重要性を、子どもたちに伝えることが大切です」とあいさつ。岡本幾子学長は産官学の連携に力を入れていることを紹介し、「協定は私たちの知らない世界を教育に取り込めるチャンスと思っています」と述べた。

(2023年11月30日読売新聞 朝刊より)

 

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 それぞれの共同研究には「新聞のちから」委員会の講師4人が参加し、「新聞のちから」研修・講義に生かしていきます。ちから研修・講義のさらなる高度化・多様化に、ご期待ください。

<関連ページ>国立大学法人 大阪教育大学

https://osaka-kyoiku.ac.jp/news/detail.html?itemid=8414&dispmid=5662

 

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